訪問診療HOME CARE
訪問診療とは
訪問診療とは、通院が困難な患者様に対して 医師がご自宅へ定期的に訪問して診療を行うことです。
病気の治療・予防を中心に行い、緊急時には24時間365日対応いたします。
病状に応じて、連携病院先への入院紹介や、毎週の訪問など訪問頻度を増やして、ご自宅での治療など適切に対応いたします。
病状が安定した方も治療が必要な方もお気軽にご相談ください。
在宅医療の対象となる方
お一人で通院が困難な方が対象となります。
がん末期で残りの人生をご自宅で自分らしく過ごしたいとお考えの方な ど、様々な理由でご自宅での療養を希望される方を私たちはサポートさせていただいております。
様々な理由でご自宅での療養を希望される方を私 たちはサポートさせていただいております。
機能強化型
在宅療養支援診療所
当クリニックは「機能強化型在宅療養支援診療所」です。24時間365日の連絡体制、往診および看護体制が整っていること、緊急時の入院受け入れまたは連携医療機関への入院手配ができること、さらにお看取りの実績や報告があること、などの厳しい基準をクリアした医療機関に認可される診療所のことです。
在宅緩和ケア充実診療所
当院は「在宅緩和ケア充実診療所」として、より高水準の緩和ケアを行っております。
「在宅緩和ケア充実診療所」に認可されるためには、機能強化型在宅療養支援診療所の要件に加えて、下記の要件を満たす必要があります。
- (1) 機能強化型の在宅療養支援診療所または在宅療養支援病院の届出を行っている。
- (2) 過去1年間の緊急往診の実績が15件以上かつ在宅での看取りの実績が20件以上である。
- (3) 緩和ケア病棟または在宅での1年間の看取り実績が10件以上の保険医療機関において、3ヶ月以上の勤務歴がある常勤の医師（在宅医療を担当する医師に限る）がいる。
- (4) 末期の悪性腫瘍等の患者であって、鎮痛剤の経口投与では疼痛が改善しないものに、患者が自ら注射によりオピオイド系鎮痛薬の注入を行う鎮痛療法を実施した実績が過去1年間に2件以上ある。
- (5)「がん診療に携わる医師に対する緩和ケア研修会の開催指針に準拠した緩和ケア研修会」または「緩和ケアの基本教育のための都道府県指導者研修会等」を修了している常勤の医師がいる。
- (6) 院内等において、過去1年間の看取り実績及び十分な緩和ケアが受けられる旨の掲示をするなど、患者に対して必要な情報提供がなされている。
24時間365日対応可能
当クリニックでは、患者様ご本人とご家族に安心して生活していただくために、24時間365日対応のコールセンターを設置しています。患者様のご自宅には、コールセンターに簡単につながる専用の緊急端末「あんしんケータイ」を無料で貸与いたします。
開始までの流れ
| ご入院中の方 | ご自宅や施設で 療養中の方 |
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|---|---|---|
| ① ご相談 |
ご家族様・病院関係者様、ケアマネージャー様、 訪問看護ST様等どなたでもご相談いただけます。 |
ご家族様・病院関係者様、ケアマネージャー様、 訪問看護ST様等どなたでもご相談いただけます。 |
・入院中の医療機関とのご退院に向けての調整や退院カンファレンスなどを行い引き継ぎいたします。 |
・通院中の医療機関との調整や引き継ぎを行います。 |
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| ② 退院カンファレンス 事前訪問 |
・相談員がお伺いし訪問診療の内容や費用について丁寧に説明させていただきます。ご病状などをお聞きして療養方針についてご相談させて頂きます。 | ・相談員がお伺いし訪問診療の内容や費用について丁寧に説明させていただきます。ご病状などをお聞きして療養方針についてご相談させて頂きます。 |
| ③ 訪問診療開始 |
・初診の訪問になります。ご退院日に合わせて医師・看護師がお伺いいたします。 |
・初診の訪問になります。日程を調整して医師・看護師がお伺いいたします。 |
診療内容
- 心電図検査
- 褥瘡処置
- 血液検査/尿検査/便検査
- 各種ワクチン接種
- 気管カニューレの交換
- 点滴治療、中心静脈栄養・高カロリー輸液
- 在宅酸素療法(HOT)の管理
- 睡眠時無呼吸症候群（SAS）の検査、
CPAP療法の管理 - 尿道留置カテーテルの交換
- 認知症、精神疾患に対する精神科往診
(自立支援医療など) - がん末期における在宅緩和ケアや、
心不全などの終末期医療 - 薬局との連携による薬の配達、服薬指導
- パーキンソン病、ALSなどの特定疾患
その他の処置につきましても、ご相談ください。
費用について
医師が月2回訪問する場合の一般的な1ヶ月あたりの費用概算
具体的なお支払い額は、保険の種類や自己負担割合によって変わってきます。事前の面談の際に、およその月額をご説明いたします。
交通費はいただいておりません。
| 対象 | 負担 割合 |
標準 負担額 |
自己負担上限額（所得により） |
| 70歳 以上 の方 |
1割 | 約6,510円 | 約8,000円 （限度額適用・標準負担額減額認定証提示）約18,000円 |
| 2割 | 約13,020円 | 約8,000円 （限度額適用・標準負担額減額認定証提示）約18,000円 |
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| 3割 | 約19,530円 | 約80,000円 （限度額適用認定証提示）約170,000円 （限度額適用認定証提示）約260,000円 |
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| 上記 以外 |
3割 | 約19,530円 | 所得による（限度額適用認定証提示） |